2019年1月16日

日本交通株式会社


お客様が重視する「安全性」「接客態度」で6つの改善策を実施

日本交通のタクシーのクレームが1年で4割減少

それにより無線配車台数は1.5倍に増え、都内のシェアを拡大!

日本交通株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:知識賢治、以下日本交通)では、1年間でタクシーのクレーム件数が約4割減少しました。お客様がタクシーにおいて重視する「安全性」と「接客態度」に向けて、主に6つの改善施策を行ったことが削減につながりました。さらに無線配車台数を1.5倍に伸ばし、タクシーを取り巻く環境が変化する中で、お客様から選ばれています。

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クレーム件数を1年間で約4割削減させることに成功しました

日本交通では都内で約4,500台のタクシーを365日運行しています。その中で在籍車両1台当たり平均0.15件あったクレーム件数が、本年は0.08件と43%の減少、ほぼ半減する結果となりました。

制度面と意識面で、6つのクレーム削減施策が効果を発揮しました

6つにわたる全社的な改善施策が、社員の安全・接客意識を高め、「安全性」と「接客態度の良さ」を重視するお客様の満足度向上につながっています。

その結果、タクシー無線配車台数を1.5倍に伸ばしました

近年は都市部を中心にアプリでタクシーを呼ぶスタイルがスタンダードになってきている中で、お客様がタクシー会社を選ぶ「無線配車」で、1年間にシェアが7ポイント、配車件数が1.5倍に増加しました。日本交通は「拾う」から「選ばれる」タクシーを目指し、サービスを進化させています。

日本交通株式会社について

創業90年(1928年創業)、グループ売上高で日本最大のハイヤー・タクシー会社です。全国約6,000台のタクシー(フランチャイズを含む)と約1,300台のハイヤー・運行管理請負車両、約10,000名の乗務員が、各地の公共交通を支えています。2001年よりビジネスクラス・タクシー“黒タク”を導入、都内各所に専用乗り場を開設し、Japan Hospitalityをもって「拾うではなく、選ばれるタクシー」として、顧客満足を追求しています。さらに日本初となるスマートフォン配車アプリや、都内初となる妊婦送迎の「陣痛タクシー」、キッズ・観光・サポートの専門分野に特化した「EDS(エキスパート・ドライバー・サービス)R」など業界にイノベーションを起こしています。

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